TECH PLAY BRANDING

エンジニア採用でおさえるべき３つの訴求ポイント

TECH PLAY — Tue, 15 Nov 2022 02:30:00 GMT

こんにちは。「TECH PLAY BRANDING」ライターチームです。

エンジニアが企業との接点を持つ方法が変化しています。
転職エージェントに相談をしたり、スカウトサービスに登録するなどして転職活動を積極的に行っている方を転職顕在層、そうではない方を転職潜在層と呼ばれています。
しかし、近年エンジニア採用競争が激化するにあたり、企業との接点の作り方に変化が生まれており、その線引きもあいまいになっていると言われています。

SNSや勉強会、イベントなど日々の生活の中で、企業の情報に触れる機会が増え、そこから興味をもち転職に至るケースが増えており、転職意向や活動量についても様々なグラデーションが生まれています。

このような状況の中で、今現在、現場で活躍している、つまりは積極的に転職活動をしていないエンジニアに対する情報発信やそのブランディングは、採用競争において重要度を増しております。

本記事ではエンジニアに働きたいと思ってもらうために何を発信するべきか、またその届け方を解説します。

エンジニアが転職で求めるものとは
エンジニアに訴求すべきポイント１：エンジニアを適切に評価できる組織体制
エンジニアに訴求すべきポイント２：企業の成長性やビジネスモデル
エンジニアに訴求すべきポイント３：成長につながる機会
どのようにエンジニアに訴求するべきか

エンジニアが転職で求めるものとは

年収を上げるためはもちろん重要な要素ですが、それ以外に重要な要素として上げられることが多いのが、エンジニアとしてより活躍できる環境かどうか、です。よりマネジメントよりな経験や、技術的な先進性、開発規模等で計られることが多く、業務を通じてそれらを得ることが出来る環境、組織かどうかをエンジニアは一般的に非常に重視します。

では、具体的にどのようなポイントを、どうやって表現することでエンジニアに成長できそう、働きたいと思ってもらうことが出来るのか、をみていきましょう。これらを適切にアウトプットすることで、競争力のある採用活動を行うブランドを作ることができるようになります。

エンジニアに訴求すべきポイント１：
エンジニアを適切に評価できる組織体制

エンジニアは専門性の高い職種であり、彼らのスキルや生産性、ひいては優秀さを評価する側にも高い専門性が求められます。納得性、正当性の高い評価制度を作ることはもちろん、それらを運用する組織をどうつくっているのか、や、成果を生み出すために生産性の高い働き方が、合理的に設計されているかどうかも重要な基盤となる要素です。

また、採用しようとしているエンジニアが入る組織が、どんなメンバーで構成されていて、どのような受け入れ態勢になっているのかに加え、どのような課題に対して取り組んでほしいのかが明確になっていると、エンジニアが自分の持っているスキルや経験をどのように生かすことが出来るのかをイメージしやすくなります。

反対に、不公平感を感じるような属人的な評価や序列主義、感情的な要因による不合理な慣習などは、忌避される大きな要因になりますので、採用活動を始める前に改めて見直しを行いましょう。

最近では、業務委託から参加し、その後正社員になる、という段階的な転職も増えてきており、フルコミットではない働き方が可能である、という点も、特に優秀なエンジニアにおいてはプラスに働きます。逆に、副業を禁止しているような状況では、優秀なエンジニアを採用する難易度が非常に高くなることを認識しておきましょう。

エンジニアに訴求すべきポイント２：
企業の成長性やビジネスモデル

事業としての成長性も魅力的に映るポイントですので、訴求する優先順位は高いです。事業の成長性が高いということは、今後開発すべきプロダクトの方向性が明確になっているということで、技術者として成長する機会もより多い、と認識されます。具体的には、事業成長の可能性をどこに見出していて、そのための投資規模や経営層のコミットが発表されていると、開発実行フェーズになっていると考えられるので、エンジニアをひきつけるポイントになります。

また、顧客、ユーザーの課題をどのような技術を通じて解決しているのか、どのような技術的優位性をもっているのか、など事業の魅力を技術的に評価することも大切です。リテラシーの優秀なエンジニアほど、技術で解決出来ることとそうでないことを冷静に理解していることが多いです。バズワードを多用する一方、その中心となる技術や技術者がいない、など実物大以上に大きくみせようとするようなことのないようにしましょう。まだ技術的な優位性がない場合でも、それを開発するための経営の投資決定、実現のためのロードマップなど、現在地を真摯に伝えることで興味を持ってもらう方が重要です。

エンジニアに訴求すべきポイント３：
成長につながる機会

IT技術の進歩する速度は年々加速しており、エンジニアたちは常にそれらを自発的に学び続けていく必要があります。そのため、日々の業務においてもエンジニアとしての価値が向上していると実感出来ることが、エンジニアをひきつけるために有用な要素です。

成長の定義や方向性は個人によって異なるため、すべての人にとって魅力的であることは難しいですが、その業務を通じて、どのような成長を得ることができると考えているのか、は明確に言語化しておきましょう。例えば、新しい技術を活用して開発が出来る、多国籍なエンジニアが在籍している組織のマネジメント経験が積める、社内外勉強会にも積極的に開催している、などは積極的に訴求すべきポイントです。

どのようにエンジニアに訴求するべきか

エンジニアが一般的に重視しやすいポイントを３つにまとめました。

これらを解像度高く言語化することが、エンジニアに働く興味を持ってもらう基盤となりますので、組織内でよく議論することが重要です。社内に既にエンジニア組織がいる場合には、より具体的な訴求ポイントを聞くことが出来るので、直接ヒアリングをすることが重要です。

では、これらの訴求ポイントをどのようにエンジニアに届けていくのがよいでしょうか。
採用プロセスに応じて使い方の事例をご紹介します。

認知・興味を醸成するブランディングフェーズ

自社が採用活動を行っていることをエンジニアに認知してもらい、その求人内容に興味を持ってもらうフェーズです。
WEB上に訴求すべき情報を掲載しておく、SNSと連動した求人サービスにエンジニアの声を掲載しておく、などが基本的な取組ですが、よりエンジニアに対するブランド力を強めるためには、勉強会などのイベントやカンファレンスに登壇して、取り扱っている技術についての情報を発信する手法が有効です。

TECH PLAYでも、技術勉強会の開催を通じて様々な企業のブランディングをご支援しており、数百名規模でのエンジニアの方にご参加頂く勉強会を開催しております。
イベントでは、事業や求人の話よりも、技術の話を中心に、開発組織のカルチャーなどエンジニアにより身近な内容を企画・発信するのがよいでしょう。採用色の強いイベントは転職顕在層にしか届かず、折角の技術発信が多くの人に届きづらくなってしまいます。

TECH PLAYの採用ブランディング支援についてはこちら

また、リファラルの母集団形成の為に、社員へのランチ会奨励を通じて、興味を持ってもらう機会を増やすこともこのフェーズにあたります。組織内で訴求ポイントが共有されていると、社員も声をかけやすくなります。形成した母集団をイベントに招待したりと、連続的に興味を醸成していくプロセスを設計できるとよいでしょう。

面接・選考を進めるリクルーティングフェーズ

具体的な選考プロセスへの進行を念頭に、候補者とコミュニケーションを取っていくことになります。スカウトメールを送信する際にも、自社の訴求するポイントを盛り込んでが重要ですが、注意すべきはエンジニアのスキルや経験に即した内容をしっかりと工数をかけて送ることです。求人倍率の高いエンジニアは、汎用的なスカウトを多数受け取っており、自分のスキルとスカウトとのミスマッチを嫌います。1対1のコミュニケーションとして取り組むよう心掛けましょう。

本格的な選考に進む前に、カジュアル面談を経る企業も多いでしょう。リーダーやマネージャークラスの現場で働くエンジニアが担当するのが望ましく、どのような内容をどう伝えるのかを体系化していくことで、エンジニアの選考意向を再現性高くあげるカジュアル面談の型を作っていくことができます。

選考の面談についても、現場のエンジニアと協力して実施することが望ましく、それぞれの訴求するポイントについて、誰から伝えるのが一番温度感高く伝えることが出来るか、を念頭に設計していきましょう。

この記事のまとめ : エンジニア採用を成功させるためには

この記事では、エンジニア採用を成功させるためのポイントとして、

エンジニアが重視する傾向にあり、訴求すべきポイント
訴求ポイントをエンジニアに伝えるためのコミュニケーションのコツ

を解説しました。

これらを念頭に置いたうえで、エンジニアとのコミュニケーションを通じて、興味を持たれやすかった訴求ポイント、よく伝わった方法、うまく伝わらなかった方法、など採用力を上げていく継続的な取組が重要です。

他にもエンジニア採用を始めるにあたり、求人を出す前にやるべきことをこちらで整理しています。
是非こちらもご覧ください。

【前編】初めてのエンジニア採用ガイド

エンジニア採用の母集団形成に取り組む4つのステップ

TECH PLAY — Thu, 06 May 2021 07:11:30 GMT

エンジニアの求人を出しても、応募が来ない、面接までたどり着けない、という課題に困っている採用担当の方向けに、母集団形成にどう取り組むべきか、解説します。自社の開発組織の取組を知ってもらい、興味を持ってもらうために、どのようなことを設計し、どのようなアクションが有効なのでしょうか。

母集団形成とは
【企業を知る】どのようなコンテンツを作り、どうやってエンジニアに認知してもらうか
【興味を持つ】どのようなコンテンツを通じて、エンジニアの興味関心を醸成するか
【情報を集める】エンジニアが知りたいと思う情報がオンライン上に掲載されているか
【接点を持つ】どのようなコミュニケーションを通じて、興味を持ったエンジニアに応募をしてもらうか
ブランディングの取組を通じて、外に伝える文化を作ることが母集団形成に繋がる

母集団形成とは

本記事においては、エンジニアを採用するプロセスの中で、自社に応募してくれる候補者を増やす為に、興味をもっている状態の候補者と接点を持ち続ける、そのプールを作る為の取組を、母集団形成とおいています。
リクルーティング＝実際の採用プロセスとして応募をしてもらうフェーズ、の前段階で、ブランディングと呼ばれるフェーズの取組です。

①【企業を知る】どのようなコンテンツを作り、どうやってエンジニアに認知してもらうか
②【興味を持つ】どのようなコンテンツを通じて、エンジニアの興味関心を醸成するか
③【情報を集める】エンジニアが知りたいと思う情報がオンライン上に掲載されているか
④【接点を持つ】どのようなコミュニケーションを通じて、興味を持ったエンジニアに応募をしてもらうか
が母集団形成における取組のステップとして上げられます。それぞれのステップについて解説します。

①【企業を知る】どのようなコンテンツを作り、どうやってエンジニアに認知してもらうか

エンジニアに対する、ブランド認知を得るために取り組まれている代表的なものが、技術勉強会やオウンドメディアによるコンテンツ発信です。

エンジニアやIT人材が関心を持ち、オウンドメディアへの入り口となるような面白いコンテンツを作り、発信することで、ドメインや技術知識、取組と企業名が結びつくことを狙います。
技術情報をベースにしつつも、自社の技術を活用してどのようなサービスが運用されているのか、他社とどう協業をしているのか、どのようなことを目指しているのか、などを著名なエンジニアやとの対談等を通じて発信されています。

勉強会などのイベントも、エンジニアにとって有用な情報を発信することが出来、それ自体も候補者に自社のことを知ってもらうためのコンテンツとして送付するなど、採用プロセスとしても活用し、ストックすることが出来るため、よく利用されています。

②【興味を持つ】どのようなコンテンツを通じて、エンジニアの興味関心を醸成するか

一定の認知を獲得したのちには、興味関心を醸成するために、事業や業務の内容理解を深めるコンテンツが必要になります。「自分が入社した後は、何のために誰とどんな仕事を担うのか」をイメージしてもらえるかがポイントです。自社のミッションや価値観、仕事の進め方など「自社」にフォーカスし、事業の大義を明確に示し、共に歩むべき未来を理解してもらうことが重要です。

エンジニアを中心としたIT人材は、超売り手市場であることから、もはや給与や福利厚生だけではなく、企業の社会的意義や掲げるミッション、創造していく未来像への共感を求めるようになりました。共感を抱いてもらうためにも、これらをしっかりと明示することが大切です。

また、経営陣だけではなく、現場で働くエンジニアや、リーダークラスの人材に発信してもらうことで、これらのコンテンツを共感度高く読んでもらうことに繋がります。「だれが」その情報を発信することが一番共感度が高いのか、コンテンツを生成する際には検討しましょう。

③【情報を集める】エンジニアが知りたいと思う情報がオンライン上に掲載されているか

エンジニアを中心としたIT人材は、転職先を選べる立場であることから、事業内容、業務詳細、社内風土、チームメンバー、オフィス風景、給与と福利厚生などの社内情報が不透明な企業へは応募意欲が後ろ向きになってしまいます。

オウンドメディア内や、自社の採用ページ等で適したカテゴリー分けをしつつ、なるべく開示できる情報を充実させていくのが望ましいです。興味があるけれども、実際に応募しようか迷っている、面接進行中にもっと詳しいことを知っておきたい、といった候補者のイメージをもち、情報をストックさせていきましょう。

④【接点を持つ】どのようなコミュニケーションを通じて、興味を持ったエンジニアに応募をしてもらうか

母集団形成の取組のゴールは、双方にとって適切なタイミングで採用プロセスに進んでもらうことです。候補者が転職を検討し始める際に、自社を想起し応募してもらう、競合ではなく自社の内定を選んでもらう為に、選考プロセスをとおして、クリアな情報開示を行い、自社への理解、チームに入ることへの安心を提供することが重要です。

具体的な取り組みとしては、イベントに参加した方へのアンケートを通じて応募意向や連絡先をリストにし、定期的な情報提供を行うタレントプールの運用など、コミュニケーションマネジメントの取組が代表的です。

ブランディングの取組を通じて、外に伝える文化を作ることが母集団形成に繋がる

いずれの取組も、人事組織だけで行うことは難しく、開発組織、現場のエンジニアやキーマンとの連携が欠かせません。コンテンツを運用したり、届けたりすることは出来ますが、誰が話しているか、はエンジニアの感じる共感に強く作用します。
また、届けたいメッセージをキーマンと一緒に作り上げ、発信を続けていくことで、社内の共感を生み、社外の共感を作り出すことに繋がります。

こちらの記事でも解説していますが、現場開発組織のエンゲージメントを高めることが、結果としてよい発信に繋がり、ブランディングを形作っていきます。

TECH PLAYでは、約20万人のエンジニアが登録する勉強会検索サービスの運用を通じ、イベントやオウンドメディアなどを活用した採用ブランディングのご支援を行っています。採用ターゲットとなるエンジニアに対して、どのような情報を発信すると参加が多く見込めるのか、共感を呼ぶコンテンツはどのようなものがよいのかなど、企画から運営までワンストップでご支援いたします。お気軽にお問い合わせください。資料請求はこちらから可能です。

【後編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

TECH PLAY — Mon, 22 Feb 2021 06:06:12 GMT

企業のDXを推進する、事業のオンライン化を推進する、などの方針をうけ、デジタル人材、エンジニアの採用を始めることになった人事担当の方が、エンジニア採用を「始める」ために、考えるべきことと、そのステップをお伝えします。エンジニア採用の始め方がわからない、求人は出しているけれども応募が来ない、な課題にお困りの人事担当の方は是非ご覧ください。

＜前編：エンジニア採用を取り巻く環境を知り、採用できる組織を作る＞
- 【前提として把握しておくべきこと】エンジニアの求人倍率は7倍以上の超売り手市場
- まずは組織をデザインし採用計画をたてる
- エンジニアを採用できる体制を作ることから
＜中編：エンジニア採用をするために人事担当者が知っておくべきこと＞
- 求人を書く前に市場を把握する
- 採用予算はどれくらい必要なのか
- エンジニアを採用するうえで、最低限必要な技術知識も理解する
＜後編：エンジニア採用の土台となる採用ブランディング＞

＜後編：エンジニア採用の土台となる採用ブランディング＞

求人をだす準備が整ったら、様々な方法で採用活動を実施しよう

前編、中編までが採用活動を始めるための準備でした。後編では具体的な採用活動をどうやって始めていくのか、について解説していきます。
エンジニアを採用するにあたり、多くの接点をもつべく、様々な方法が取られています。採用する人数規模にもよりますが、この順番で取り組まれるケースが多いです。

自社の採用サイトに掲載する
人材紹介、転職エージェントに依頼する
スカウトサービスを利用する
求人広告サイトに求人を掲載する
友人、知人経由のリファラルを推奨する

どのような内容を求人に打ち出すべきかはとても重要です。スキルや経験など開発組織としてメンバーに求める物はもちろん、どのような技術を使っているか、どのような経験をつめるか、どのような環境を用意しているか、など記載すべき内容は多岐にわたります。
エンジニアが働きたいと思うポイントについては、こちらの記事を参照ください。

エンジニア採用でおさえるべき３つの訴求ポイント

採用手法の土台となる採用広報ブランディング

これらのような採用手法、チャネルを運用していく中で、採用活動自体の認知向上、興味醸成を目的として行うのが、採用広報、ブランディングです。例えば、「WEBのイメージがなかったけど、あの会社がWEBエンジニアを採用しているんだ。」「面白そうなデータや技術をつかっているんだな。」「経営層のコミットも強そうで活躍できそうだな。」と、エンジニアに思ってもらうための取組です。適切な手法、プラットフォームを使うことで、早期にタレントプールを形成、採用目標達成出来ている企業事例も出てきています。
具体的には、業種業界ならではの扱えるデータのユニークさやデータ量の多さや、どのような技術を活用しているか、などエンジニアが魅力に感じる、興味を持たれやすい情報を、メディアや記事、勉強会やイベントなどを通じて発信していく、という手法が一般的です。

競争倍率の高いエンジニアを採用するには、エージェントや求人サイトのような転職顕在層へのアプローチだけでなく、転職潜在層への広報的なアプローチも設計することで、自社の取組について知ってもらい、採用成功確率を上げることができます。
優秀なエンジニアほど現在、組織の中で活躍していることが多く、転職を検討するタイミングを待つことも必要になります。

まとめ

前中後編にわたり、エンジニア採用を始めるために準備するべきことを整理してきました。

エンジニア採用は超売り手市場の為、入念な準備と組織設計をするべき
エンジニアを採用するために、エンジニアのことを良く知る必要がある
様々な採用手法の土台となるブランディングに取り組むことで、潜在層へも情報を届けることが重要

エンジニアに対して、何をどのように届け、どう認知してもらうのか、をデザインすることで、様々な採用を成功に導くことができます。

TECH PLAYは17万人のエンジニアが登録するIT勉強会検索サービスを運営し、ブランディングサービスを通じて、DXを推進する企業様のイベント企画、運営をご支援してきました。エンジニア採用をこれから始める採用ご担当者さまは、是非ブランディングサービスについてもご覧ください。

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【中編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

TECH PLAY — Mon, 22 Feb 2021 06:05:42 GMT

＜前編：エンジニア採用を取り巻く環境を知り、採用できる組織を作る＞
- 【前提として把握しておくべきこと】エンジニアの求人倍率は7倍以上の超売り手市場
- まずは組織をデザインし採用計画をたてる
- エンジニアを採用できる体制を作ることから
＜中編：エンジニア採用をするために人事担当者が知っておくべきこと＞
＜後編：エンジニア採用の土台となる採用ブランディング＞
- 求人をだす準備が整ったら、様々な方法で採用活動を実施しよう
- 採用手法の土台となる採用広報ブランディング
- まとめ

＜中編：エンジニア採用をするために人事担当者が知っておくべきこと＞

求人を書く前に市場を把握する

前編までの取組で、事業戦略に応じたデータ活用戦略が完成し、求める人物のスキル、経験の要件を設計することが出来ました。しかし、求人を出す前に確認しておくべきことがあります。実際にエンジニアを採用するうえで、よく課題になってくるのが、既存の報酬制度とエンジニアの市場感が合わないこと、です。

前述の通り、エンジニアは超売り手市場であり、給与待遇もその他の職種と比べると高く設定されている場合が多いです。また、評価制度もさまざまな試みがなされており、エンジニアが働きたくなる環境作りに各社腐心しています。このようなエンジニアが働きやすい環境を用意することで、求人段階での競争力をつけることができたり、折角採用したエンジニアが待遇に不満を感じて離職してしまうことを防ぐことが出来ます。

スキル要件などと同様に、人材市場をよく知る転職エージェントやHR系企業に相談することで大まかな市場感は把握することができますが、内部制度までの設計を作る場合には、短期でも専門的な知見や経験をもつ人材を活用することを検討することも重要です。

採用予算はどれくらい必要なのか

職種ごとの採用人数と、その優先順位が見えてきたら、採用活動にかける予算を決めていく必要があります。一般的に採用コストとは、下記のような採用活動全般にかかる費用の合計です。

エージェントへの成功報酬
スカウトツールなどの利用費
求人広告費
広報PR費用（WEB、コンテンツ、イベント制作費用等）

理想的には、リファラルやダイレクトなどの採用比率を加味した予算作成ができることが望ましいですが、これらの手法は初期には成果が見込みづらいので、採用する目標人数の全員がエージェント経由でも大丈夫なくらいの予算を確保しておくことが望ましいです。事業のデジタル認知が低い場合には、イメージチェンジ、ブランディング広報にも取り組む必要があるので、忘れずに予算化しておきましょう。

エンジニアを採用するうえで、最低限必要な技術知識も理解する

採用する職種にもよりますが、人事部門の担当者として最低限求人票に記載する単語（職種ごとの業務内容や担当領域、言語や開発手法など）については理解をすることが望ましいです。エンジニア組織が出来てくると、社内エンジニアと役割分担することで、より的確な採用活動が出来るようになりますが、エンジニアの手を借りることは開発リソースを割くことにもなりますので、候補者とコミュニケーションがとれる程度には職種に関する知識は備えておきましょう。特に自社で開発しようとしているプロダクトと、その構成におけるエンジニアの役割と言語の関係、については把握しておくとよいでしょう。

基礎知識の理解をおろそかにすると、スキルのマッチしないエンジニアにスカウトを送信してしまったりとコミュニケーションが円滑にいかないばかりか、マイナスな印象を与えてしまいかねません。エンジニアは自身のスキルについて公開していることが多く、多数のスカウトメールを受け取っているため、的外れなスカウトを嫌います。開発知識を備えた人事の方がいる企業でも、「スカウトメールは送信前に現場のエンジニアに一度確認してもらっている」という運用をしているほどなので、1対1のコミュニケーションを丁寧に、なぜスカウトを送ったのか、どのような活躍をしてほしいのかを、真摯に向き合い伝えることが重要です。

中編は以上です。後編では人事担当者として知っておくべきことを解説します。

【後編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

【前編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

TECH PLAY — Mon, 22 Feb 2021 06:05:06 GMT

エンジニア採用を今日から始めるために必要なこととは

＜前編：エンジニア採用を取り巻く環境を知り、採用できる組織を作る＞
＜中編：エンジニア採用をするために人事担当者が知っておくべきこと＞
- 求人を書く前に市場を把握する
- 採用予算はどれくらい必要なのか
- エンジニアを採用するうえで、最低限必要な技術知識も理解する
＜後編：エンジニア採用の土台となる採用ブランディング＞
- 求人をだす準備が整ったら、様々な方法で採用活動を実施しよう
- 採用手法の土台となる採用広報ブランディング
- まとめ

【前提】エンジニアの求人倍率は7倍以上の超売り手市場

オンラインで価値提供を行うWEB系企業だけではなく、事業会社のDXや事業のオンライン化によって、エンジニアの求人倍率は８倍を越える超売り手市場です。さらに、この傾向は今後ますます拡大していくことが予想されており、2030年までに最大79万人が不足すると言われています。

出典：経済産業省　IT人材需給に関する調査

そのため、給与や待遇はもちろん、開発環境やカルチャーなど様々な要素でエンジニアをひきつけることが出来なければ、求人応募を集めることもままなりません。採用活動を始めるまでは、なかなか実感しづらいですが、エンジニアに興味を持ってもらい、一緒に働きたいと思ってもらう為には、多数の採用競合企業との競争になっていることを認識しておきましょう。

まずは組織をデザインし採用計画をたてることから

初めてエンジニアを採用するにあたり、事業経営からの要求に必要な組織のデザインをしていく必要があります。一般的な中途採用と同様に、エンジニアであればスキルや経験は問わない、というわけにはいきません。

いつまでにどのような組織を作り、どのような事業貢献を期待するのか。戦略を決定する必要からあるのか、戦略は決まっているので実行できるリーダーが必要なのか、リーダーとなる人材は固まっているので、手を動かせる人材が必要なのか。などを経営方針とすり合わせる必要があります。

戦略を決定する上流過程をミッションに持ってもらう場合は、開発スキルだけでなく、経営やマネジメントの経験に重きがおかれるかもしれません。リーダーを採用したい場合は、事業場の要求をプロダクトの設計に落とし込む経験が重視されるでしょうし、手を動かして実際に開発を進める人材であれば、細かいスキル要件や開発環境を定義する必要があります。

エンジニアを採用できる体制を作ることから

技術の進化も急速に加速しているため、非エンジニアが、エンジニアのスキルを正しく理解することも困難です。そのため、「エンジニア採用≒スキル評価」が出来る体制を早期に獲得することも重要です。大きな期待とコストをかけて採用したのに、面接官が正しく候補者のスキルや経験を理解出来ていなかったがゆえに、ミスマッチを生じて早期にやめてしまう、といったにならない様、外部人材の知見活用も検討しながら、エンジニアを採用出来る体制、を整えていきましょう。

具体的には、エンジニアに活躍してもらいたいフィールドや、そのミッションを明確に言語化する。そのうえで、ジョブディスクリプションには、業務の目的や裁量、必要となるスキル、知識や経験についてを詳しく書けるように落とし込むことと、それらを面接で正しく見極められることが必要です。

スキルの要件定義については、プロダクト開発の知識や経験が必要な場合も多いため、CTOやプロダクトマネージャー経験者など、実務経験を備えた人材に相談できる機会を持つと、機会損失を起こしづらいでしょう。短期間でのコンサルや業務委託など、さまざまな手段がとられはじめているので、JDまで作りこめない、という場合には検討するとよいでしょう。

別記事：エンジニアが採用できないのは誰のせい？

前編は以上です。中編では人事担当者として知っておくべきことを解説します。

【中編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

ゼロから始める人必見！オンラインイベントの始め方

TECH PLAY — Thu, 04 Feb 2021 01:36:11 GMT

新型コロナウイルスの影響で、リアルな場で開催されていたイベントや勉強会もオンラインで実施されるようになりました。オンラインイベントを開催したいけど、「配信方法がわからない」「何を用意すればいいのかわからない」などのお問い合わせもTECHPLAYに多く届いています。 3月25日にオンラインで開催した「オンライン配信イベントノウハウ共有会」をもとに、オンラインイベントの始め方についてご紹介します。

はじめに考える、配信の流れと撮影方法

動画配信する上で考えるポイントは2点です。

イベントの動画を撮影する
撮影した映像をプラットフォームで配信する

撮影とプラットフォーム配信を念頭に、イベント内容（コンテンツ・想定視聴人数）も考慮して詳細を検討していきます。

機材のスペック
運営体制
ストリーミングソフトの有無
一般公開／限定公開
視聴データ
費用

など

撮影方法

撮影パターンは、大きくわけて2パターンあります。

カメラ付きPCで撮影する
ビデオカメラで撮影してキャプチャーボードを介してPCに送る

ビデオカメラで撮影して配信する場合は、映像と音声をPCに送る必要があります。必要な機材については以下を参考にしてください。

配信プラットフォームごとの特徴まとめ

配信プラットフォームは、各サービス・料金プランによって異なりますが、コメント・チャット機能や限定公開の設定などは、どのツールにもあります。有料のプランのほうが視聴データをより細かく取得できる傾向にあります。

配信プラットフォームを決める上でTECHPLAYが考えた検討ポイントです。

配信プラットフォームについては、「オンラインイベントやWeb会議が開催できるおすすめツール」にまとまっていますので、ぜひこちらの記事も参考にしてください。

オンライン配信の事例紹介

今回の記事では、初めての方も始めやすい運営パターンをご紹介します。

登壇者・司会者すべてZoomで参加して、OBS（ライブ配信用ソフト）を使用して、YouTubeライブで配信したイベントです。

登壇者・司会者・配信者は、Zoomで参加→配信者がZoomの内容をOBSを使用して、YouTubeでライブ配信をしています。以下スライドも参考にしてください。

ZoomをYouTubeライブで配信すると以下のような画面になります。当日の投稿は、YouTubeのチャット機能を使っています。

OBSの詳しい使い方や配信方法などは下記サイトを参照してください。

＜参考サイト＞

OBS Studioの詳しい使い方・設定方法
https://vip-jikkyo.net/obs-studio-capture
【YouTube Live】OBSを使ってゲーム配信するための設定方法
https://vip-jikkyo.net/stream-to-youtube-with-obs

最後に

そのほかの配信パターンなどを3月25日にオンラインで開催した「オンライン配信イベントノウハウ共有会」でお伝えしていますので、興味がある方はぜひ動画もご覧ください。

イベントで使用したスライドはこちらから閲覧可能です。
https://techplay.jp/eventreport/774987

ぜひ多くの方がオンライン配信イベントを開催いただけたら嬉しいです！

オンラインイベントやWeb会議が開催できるおすすめツール

TECH PLAY — Wed, 03 Feb 2021 02:41:56 GMT

新型コロナウイルス感染防止のためにリモートワーク（テレワーク）が推奨される中、リアルな場で開催されていたイベントや会議もオンラインで実施されるようになってきました。
そこで今回は、オンラインイベントやWeb会議（オンラインミーティング）で役立つおすすめツールをご紹介します。（2020年4月30日現在）

【索引】

■ Web会議（オンラインミーティング）を行う

Zoomミーティング
Google Hangouts
Google Meet
Microsoft Teams
Microsoft Teams 無料版
Microsoft Skype Meet Now
Cisco Webex Meetings
Remo Conference
Facebook Messenger
FaceTime

■ オンラインイベントをライブ配信する

YouTube Live
Facebook Live
cluster
Twitch
Zoomウェビナー

■ チャットでコミュニケーションをとる

Slack
Chatwork
Discord

■ その他イベントで役立つツール

slido

Web会議（オンラインミーティング）を行う

Web会議は、離れたオフィスにいる社員や顧客と音声や映像を通して情報の共有と迅速な意思決定を実現するためのツールです。
電話やメールを利用しても情報共有や意思決定は可能ですが、音声や映像だけでなくチャットツールやファイルの共有機能を備えたWeb会議ほどの利便性はありません。今やリモートワークには必須のツールとなっています。

ここからは、Web会議（オンラインミーティング）でよく利用されているツールをご紹介します。

Zoomミーティング

https://zoom.us/jp-jp/meetings.html

昨今、リモートワーク（テレワーク）のニーズが高まる中で急速にシェアを伸ばしているWeb会議ツールの１つです。特に便利なのが「バーチャル背景」機能です。リモートワークで自宅から接続する際、部屋を見せたくない人もスムーズに参加できます。

＜主な特徴＞

URLを共有するだけで簡単に会議を開ける
無料プランでは3人以上のグループミーティングは最大40分まで
有料プランにより最大500人まで参加可能
ミーティングの内容をローカルやクラウドへ記録可能
バーチャル背景が設定可能（部屋を見せたくない人向け）
スクリーンの共有が可能
テキストチャットが可能

Google Hangouts

https://hangouts.google.com

ハングアウトは、写真や絵文字、ビデオ通話を使って 1:1 やグループでの会話を楽しめる無料のコミュニケーションツールです。

＜主な特徴＞

最大10人が参加可能
テキストチャットが可能

Google Meet

https://meet.google.com

Googleが提供するビデオ会議ツールで、従来は法人向けソリューション｢G Suite｣向けに提供されており、G Suiteユーザーの招待があればGoogleアカウントの有無に関わらず個人ユーザーもビデオ会議に参加できますが、個人ユーザー（Googleアカウント必須）でも最大100名までのビデオ会議を開催できるようになりました。

＜主な特徴＞

個人向けは最大100人、法人向けは最大250人参加可能
個人向けは最大60分（2020/09/30までは24時間）、法人向けは最大300時間利用可能
個人向けはホスト以外もGoogleアカウントが必要
テキストチャット機能なし

Microsoft Teams

https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/microsoft-teams/group-chat-software

Microsoftが提供する、チャット・ビデオ会議・音声通話がひとつになった「Office 365」のチームコラボレーションサービスです。Word、PowerPoint、Excel のファイルにリアルタイムでアクセス、共有、編集できます。

＜主な特徴＞

スクリーンの共有が可能
テキストチャットが可能
会議のスケジュール設定が可能
ミーティングの内容を記録可能
最大10,000人のオンラインイベントを開催可能

Microsoft Teams 無料版

https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/microsoft-teams/free

Microsoft Teamsの「無料版」です。有料版との違いは、会議のスケジュール設定や記録、個人用ファイルストレージとの共有やユーザー管理ができないなどがあります。

＜主な特徴＞

スクリーンの共有が可能
テキストチャットが可能
一般法人・教育機関向け
個人はSkypeに誘導される

Microsoft Skype Meet Now

https://www.skype.com/ja/free-conference-call/

「Meet Now」は、Microsoftがビデオ通話・チャットサービスとして提供しているSkypeに、2020年4月から機能追加された無料のWeb会議サービスです。
会議用のリンクを生成したら参加者と共有し、会議を無制限に開催することができます。参加者はSkypeを使っていなくても問題なく、通話の記録や画面共有などミーティングに必要な基本的な機能が充実しています。

＜主な特徴＞

URLを共有するだけで会議を開ける
スクリーンの共有が可能
通話の録画録音が可能
最大50人でグループ通話が可能
現状では「Microsoft Edge」と「Google Chrome」のみ対応

Cisco Webex Meetings

https://www.webex.com/ja/video-conferencing.html

Cisco社が提供するビデオ会議およびオンラインミーティングサービスです。無料プランでは、100人が参加できるビデオ会議、画面共有、パーソナル会議室が利用できます。

＜主な特徴＞

1つの会議に100名まで参加可能
1会議あたり24時間利用可能
スクリーンの共有が可能
テキストチャットが可能
ホワイトボード機能あり

Remo Conference

https://remo.co

バーチャルな会場にあるテーブルごとに分かれて会話ができるオンラインカンファレンスサービスです。他テーブルの会話が聞こえることがないので、グループワークなどに利用できます。また、登壇ステージに集めることで参加者に向けてプレゼンテーションができるようになります。

＜主な特徴＞

１テーブル6名まで
テーブルごとに会話
テーブル移動は自由

Facebook Messenger

https://about.fb.com/ja/technologies/messenger/

Facebookが提供するメッセージングサービスですが、ビデオチャット機能を使用してグループでのビデオ通話が可能です。また、「Zoom」と競合するビデオミーティングサービスとして「Messenger Rooms」が発表されました。こちらはURLでの招待なので、Facebookアカウントを持っていない人でもミーティングに参加できるようになります。（現在、一部アカウントからロールアウト中）

＜主な特徴＞

最大50人まで参加可能

FaceTime

https://support.apple.com/ja-jp/HT204380

Appleが提供するビデオ通話アプリです。グループでの通話は、FaceTimeアプリまたはメッセージアプリのグループチャットから始めることができます。

＜主な特徴＞

最大32人まで参加可能
Mac OS / iOS で利用可能

オンラインイベントをライブ配信する

講座やトークの内容を見てもらうだけであれば撮影した映像をアーカイブして公開すれば良いのですが、参加者（視聴者）とコミュニケーションを取ったりリアクションを感じ取ったりすることは難しくなります。
このため、イベントの臨場感や参加者の反応をよりリアルタイムで感じられるような「ライブ配信」イベントが数多く開催されるようになってきました。

そんなオンラインイベントの「ライブ配信」でよく利用されているツールをご紹介します。

YouTube Live

https://www.youtube.com/live

最もよく利用されているライブ配信ツールとして「YouTube Live」があります。ライブ配信機能を利用するためには最初に申請が必要ですが、申請完了後はすぐに配信を開始することができます。
直接YouTubeから配信することもできますが、ライブ配信ソフトウェアやWeb会議ツールと連携して配信させることもできます。

＜主な特徴＞

ライブ配信を行うには最初に申請が必要
チャットで視聴者とコミュニケーション可能
限定公開（URLを知っている人だけ視聴）可能
ライブ配信ソフトウェア（OBS Studio 等）から配信可能
配信終了後にアーカイブを観ることも可能（公開されている場合）

Facebook Live

https://www.facebook.com/facebookmedia/solutions/facebook-live

Facebookでもライブ配信ができます。基本的にはYouTube Liveと同等の機能が備わっていますが、Facebook内での繋がりを元に配信されるため、通常の投稿と同様に公開範囲がより細かく設定できます。

＜主な特徴＞

コメントで視聴者とコミュニケーション可能
公開範囲を設定可能
ライブ配信ソフトウェア（OBS Studio 等）から配信可能
配信終了後にアーカイブを観ることも可能（公開されている場合）

cluster

https://cluster.mu

スマートフォンやPC、VR機器など様々な環境からバーチャル空間に集まってイベントに参加したり、友達とコンテンツを楽しめるバーチャルSNSです。カンファレンスやトークイベント、展示会など様々なシチュエーションで利用可能なツールです。

＜主な特徴＞

バーチャル空間やアバターをカスタマイズ可能
チケット販売などのマネタイズ用機能あり
VR機器を使用すると没入感がアップ

Twitch

https://www.twitch.tv/p/ja-jp/about/

Amazonが提供するライブ配信サービスで、元々はゲーム配信に特化しているサービスですが、イベントや講演会などの配信にも利用されています。

＜主な特徴＞

ゲーム配信に特化しており、世界中のゲーム好きが集まる
PCやスマホアプリ、Fire TV Stickなど様々なデバイスに対応

Zoomビデオウェビナー

https://zoom.us/jp-jp/webinar.html

何かと話題の「Zoom」でオンラインセミナー（ウェビナー）向けに提供されている有料のサービスです。セミナー中にリアルタイムでアンケートを実施することや、申し込みフォームから参加者の情報収集を行うことができます。

＜主な特徴＞

質疑応答、アンケート、出席者などのレポート作成と分析が可能
最大1万人（視聴のみ）に情報発信可能
リマインドメール配信、視聴後のアンケート配信が可能
YouTube LiveやFacebook Liveに配信可能

チャットでコミュニケーションをとる

近年のビジネスシーンでは、メールの代わりとなるコミュニケーションツールとしてチャットサービスが利用されるようになってきました。より簡単・確実に多人数とコミュニケーションを取ることができ、ビデオ通話機能も備わっているため、メールでは伝えるのが困難なニュアンスも音声や映像で確実に伝えられます。
リモートワークでも活躍するチャットサービスですが、ビジネス用途以外にもコミュニティ活動を行う上で必要となる会話や連絡用ツールとしても活用されています。

Slack

https://slack.com/intl/ja-jp/

世界中で利用されるビジネスチャットツールの代表格です。無料でも十分に使える機能が備わっており、チームの規模を問わず世界中でたくさんの人がリモートワークに活用しています。

＜主な特徴＞

どんな種類のファイルでも気軽に共有可能
ビデオ通話、音声通話、画面共有も可能
1,500以上の外部サービスと連携可能

Chatwork

https://go.chatwork.com/ja/

国産のビジネスチャットツールで、メール・電話・会議・訪問など仕事で必要なコミュニケーションをより効率的にするビジネスチャットです。ビデオ通話にも対応しており、離れた拠点の社員や遠方のお客様とも簡単に会話ができます。

＜主な特徴＞

タスク管理機能
ファイル共有機能
外部サービスと連携可能

Discord

https://discordapp.com

Discordは当初、ゲームを通じて人々をつなげるツールとして開発された無料ボイスチャットアプリです。現在、ゲームの枠を超えて様々なシーンでこのツールが活用されています。

＜主な特徴＞

ボイスチャット可能
プラグインやbotの導入可能

その他イベントで役立つツール

Slido

https://www.sli.do

Slidoは、イベントやセミナーで質疑応答（Q&A）とアンケートへの投票ができる無料の質疑応答サービスです。Q＆Aや投票を通じて参加者からリアルタイムに意見を収集できます。

＜主な特徴＞

匿名で登壇者・発表者に質問をすることが可能
参加者はアカウント不要

最後に

リモートワーク（テレワーク）が推奨される昨今の情勢において、オンラインでコミュニケーションが取れるサービスは群雄割拠の時代となっています。
まずは試用期間や無料の範囲で使用感を確かめ、開催するオンラインイベントやWeb会議の内容・規模・予算などに合わせて、どのサービスを本格的に利用するか検討してみてはいかがでしょうか。

TECH PLAYでオンラインイベントの告知・集客ができます

TECH PLAY — Wed, 03 Feb 2021 02:32:00 GMT

新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大リスクが高まる状況下において、国内外のイベントやカンファレンスはオンラインでの開催、配信へと急速に変わっています。
外出自粛やリモートワークが続く中、自宅にいながら安心して参加できるオンラインイベントは今後さらに普及されると予想されますが、今回はTECH PLAYでのオンラインイベントの告知・集客の方法をご紹介します。

オンラインイベントを作る

TECH PLAYではどなたでもオンラインイベントを無料で告知することができます。
まずはイベントページを作成してみましょう。

1. イベント管理画面から「新規作成」を選択します

2. イベント作成画面でエリア選択から「オンライン」を設定します

3. イベントページを確認し、会場の欄に「オンライン」と表示されていれば完了です

4. イベントページの公開翌日に、新着イベントメール（メルマガ）でユーザーにお知らせします

●TECH PLAYでオンラインイベントを作成する（無料）

TECH PLAY でイベントを作成するために、まずはグループを登録しましょう。

⇒ 個人・団体の方はこちら
 ⇒ 法人の方はこちら

●TECH PLAYのイベント作成サービスの詳細はこちら

⇒ イベント作成サービス詳細へ

オンラインイベントを探す

オンラインイベントを探す場合は、左側にある検索条件のエリアから「オンライン」を選択すると、オンラインイベントだけを絞り込んで探すことができます。

●オンラインイベントの一覧はこちら

⇒ オンラインで開催するイベント一覧へ

●オンラインイベントをメールでお届け

「お気に入りエリア」設定で「オンライン」を登録しておくと、新着イベント情報メールでお届けします。オンライン開催のイベントも見逃さないよう、「お気に入りエリア」に「オンライン」をご登録ください！

TECH PLAY BRANDING

エンジニア採用でおさえるべき３つの訴求ポイント

目次

エンジニアが転職で求めるものとは

エンジニアに訴求すべきポイント１：エンジニアを適切に評価できる組織体制

エンジニアに訴求すべきポイント２：企業の成長性やビジネスモデル

エンジニアに訴求すべきポイント３：成長につながる機会

どのようにエンジニアに訴求するべきか

認知・興味を醸成するブランディングフェーズ

面接・選考を進めるリクルーティングフェーズ

この記事のまとめ : エンジニア採用を成功させるためには

【前編】初めてのエンジニア採用ガイド

エンジニア採用の母集団形成に取り組む4つのステップ

目次

母集団形成とは

①【企業を知る】どのようなコンテンツを作り、どうやってエンジニアに認知してもらうか

②【興味を持つ】どのようなコンテンツを通じて、エンジニアの興味関心を醸成するか

③【情報を集める】エンジニアが知りたいと思う情報がオンライン上に掲載されているか

④【接点を持つ】どのようなコミュニケーションを通じて、興味を持ったエンジニアに応募をしてもらうか

ブランディングの取組を通じて、外に伝える文化を作ることが母集団形成に繋がる

【後編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

目次

＜前編：エンジニア採用を取り巻く環境を知り、採用できる組織を作る＞

＜中編：エンジニア採用をするために人事担当者が知っておくべきこと＞

＜後編：エンジニア採用の土台となる採用ブランディング＞

＜後編：エンジニア採用の土台となる採用ブランディング＞

求人をだす準備が整ったら、様々な方法で採用活動を実施しよう

採用手法の土台となる採用広報ブランディング

まとめ

【中編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

目次

＜前編：エンジニア採用を取り巻く環境を知り、採用できる組織を作る＞

＜中編：エンジニア採用をするために人事担当者が知っておくべきこと＞

＜後編：エンジニア採用の土台となる採用ブランディング＞

＜中編：エンジニア採用をするために人事担当者が知っておくべきこと＞

求人を書く前に市場を把握する

採用予算はどれくらい必要なのか

エンジニアを採用するうえで、最低限必要な技術知識も理解する

【前編】人事担当者のための初めてのエンジニア採用ガイド

エンジニア採用を今日から始めるために必要なこととは

目次

【前提】エンジニアの求人倍率は7倍以上の超売り手市場

まずは組織をデザインし採用計画をたてることから

エンジニアを採用できる体制を作ることから

ゼロから始める人必見！オンラインイベントの始め方

【目次】

はじめに考える、配信の流れと撮影方法

撮影方法

配信プラットフォームごとの特徴まとめ

オンライン配信の事例紹介

最後に

オンラインイベントやWeb会議が開催できるおすすめツール

【索引】

Web会議（オンラインミーティング）を行う

Zoomミーティング

Google Hangouts

Google Meet

Microsoft Teams

Microsoft Teams 無料版

Microsoft Skype Meet Now

Cisco Webex Meetings

Remo Conference

Facebook Messenger

FaceTime

オンラインイベントをライブ配信する

YouTube Live

Facebook Live

cluster

Twitch

Zoomビデオウェビナー

チャットでコミュニケーションをとる

Slack

Chatwork

Discord

その他イベントで役立つツール

Slido

最後に

TECH PLAYでオンラインイベントの告知・集客ができます

オンラインイベントを作る

●TECH PLAYでオンラインイベントを作成する（無料）

エンジニアに訴求すべきポイント１：
エンジニアを適切に評価できる組織体制

エンジニアに訴求すべきポイント２：
企業の成長性やビジネスモデル

エンジニアに訴求すべきポイント３：
成長につながる機会